東京・新中野、青梅街道沿いに位置する築43年の事務所ビルの再生計画。既存建物は40年以上の築年数が経過し老朽化。特定緊急輸送道路沿いに位置し耐震改修の必要性があった。また、新築時から指定容積率が200%引き下げされている所謂「既存不適格」の状況であったが、そこに目をつけたクライアントからは、この既得権益を再生建築により維持し10年単位の暫定利用に耐えうるバリューアップを求められた。事務所面積があり余る今に、集客性を担保するオフィスを計画する必要があった。